【人口爆発】世界の人口が21世紀の半ばから減少するらしい

人口を抑制するためにはどうすればいいか?

  • 各国首脳なり、資本かなり、知識人が出した答えが「晩婚化と少子化」なんじゃないか?

産業革命で人が増えすぎた。

  • 労働集約型産業と分業化をやめれば非効率的になる。
  • 食料も無駄に安く大量に作れなくなる。
  • 人は減る。

2017年10月07日

すべての先進国で起きていることです。

  1. 遠くない将来、日本は少数の大金を稼げる人と、生活を支えるだけで精一杯の多数の人に分かれます。
  2. 日本の3割の世帯は、貯蓄額が0円です。家庭を持ったり、健康を害したりと、急な出費が必要になったとたんに、生活設計が破たんしてしまいます。
  3. 今までの時代は、会社に所属すると年齢が増えるにしたがって、自動的に給料が増えていきました。そのおかげで年を経るだけで、収入が増えて、生活を安定させることが出来ました。
  4. 現在は、年齢が増えても給与は増えない人がほとんどです。非正規雇用の人は勤続期間が増えても給料が上がらないことがほとんどです。
  5. 2017年は非正規雇用の労働者が2000万人を超えました。非正規雇用の割合は10年以上ずっと増加しています。
  6. 収入の少ない人の多くは、100円ショップなどで安価な製品を買います。商品の質よりも、価格で決める人がだんだん多くなっています。
  7. 企業は、給与の高い日本人を雇って質の高い商品を作るよりも、質は低いが安い商品を海外から仕入れないと商売にならなくなっています。その結果、日本人の雇用はますます減り、非正規雇用が増えることになります。
  8. また、日本の若者は自分の生活を支えるのに精一杯で、子供や家庭を支える収入や貯金は無いので、晩婚化、少子化が進んでいきます。
  9. 晩婚化、少子化が進むと、商品を買う人も、技術者や経営者や学者の人数もますます減っていきます。

15:2015/06/14(日)12:45:41 RnL

世界の人口が今世紀の半ばから減少するらしいから

そのとき資本主義が機能するのかは興味あるよ

情報源:資本主義で好景気とかもうあり得なくね

  • Gigazineでは人口は増え続けると説明。

2016年04月28日 07時00分00秒

増え続けている世界の人口に対し、地球はどのレベルまで人類を抱えることができるのか?

全世界の人口は増加の一途をたどっており、2015年時点で約73億人、そして今世紀末の2100年ごろには112億人にも達すると予測されています。しかし、人が生きるためには食べ物や水、そしてエネルギーが必要になるわけであり、その供給元である地球の資源には限りがあります。いったい地球というものがどの程度までの人口を抱えることができるのかを考えるムービー「How Many People Can The Earth Hold?」が公開されています。

  1. 惑星である地球には、実際には限られた土地しか存在しておらず、無限に生き物を抱えられるわけではありません。特に、18世紀の産業革命以降は急激に人口増加のペースが上がっています。
  2. 一節では、21世紀末までに地球の人口は100億人にも達すると考えられており、科学者の中には、人口が増えすぎるとサスティナブル(持続可能)な環境が保てないと考える人もいます。
  3. その理由をこのムービーでは、「食」を基準に考えています。
  4. 食用に家畜を飼育するためには、一定の土地が必要になります。
  5. 21世紀初頭の時点で畜産のために使われている土地面積は、80~90億エーカーとみられています。これは、75億エーカーの面積を持つアフリカ大陸を超える広さということに。
  6. 同様に、穀物の栽培に用いられている耕地面積は44億エーカーとなり、南米大陸と同等の広さに相当します。
  7. 耕地の問題は、栽培を続けると土地が痩せてしまい、穀物の取れ高が下がってしまうところにあります。
  8. そして、変化を続ける地球環境の悪化もまた、穀物の将来に暗い影を落とす可能性があると指摘されています。
  9. 全世界で排出される二酸化炭素の量を人口1人あたりに換算すると、年間で5トンに相当します。
  10. これをアメリカだけで見ると、その規模は年間1人あたりで17トンにのぼります。これは、先進国の暮らしを支えるためにはより多くの二酸化炭素が必要とされることを意味します。
  11. 仮に、世界の30億人がアメリカ人レベルの生活を送るようになるとすると、二酸化炭素の排出量はさらに増加することが避けられません。
  12. よく知られているように、二酸化炭素は地球の温暖化に大きな影響を与えていると考えられているため、地球環境に与える影響が懸念されます。事実、21世紀末までに地球全体の平均気温は2度上昇すると予測されています。
  13. 気温が上昇すると気候にも大きな影響が現れ、台風や大雨などの異常気象が増加。そうなると、食物の生産にも大きな悪影響が及んでしまいます。
  14. この問題を解決するために、人類は野菜中心の食事に変えれば良いとする説が唱えられることもありますが、これは実際には現実味が少なそう。
  15. 畜産に使われる土地で食物を栽培すればよい、というのが「ベジタリアン化推進派」が示す根拠なのですが、実際には穀物だけで全人類の食を支えるのは無理とみられています。
  16. ある科学者の試算によれば、地球全体で栽培される穀物で養える人口の上限は100億人とされています。
  17. 単純に数値だけを見ると「100億人まで大丈夫」と考えてしまいがちですが、実際には備蓄の問題や、そもそもいろいろな理由でベジタリアンに転向できない人が残るため、穀物だけの食事は現実的ではないというのが実際の姿といえます。
  18. 水の確保に目を向けてみても、問題が存在しています。現在、地球上で人類の手に入る水のうち30パーセントが人々の生活に用いられ、70パーセントは農業に使われています。
  19. そして、カンボジアやエチオピアなど、発展途上国では十分にきれいな水が行き届いていないという問題があります。そのため、増加する世界の人口に対応するためには、きれいな水を供給するシステムの整備が必要ですが、これは簡単なこととはいえません。
  20. 結論としては、地球はこの先もある程度の規模までは人口増大に対応することは可能で、おそらく100億人規模まではなんとか対応できるレベルであるとはいえますが……
  21. その実際の様子は異常気象に襲われたり、満足な水が手に入らなかったり、肉がほとんど食べられなくなってしまうなど、よい環境とはいえない世界になるだろうと予測されています。

2014年7月14日

急増している世界の人口は今世紀中に減少に転じる!眼前の課題に目を奪われて長期トレンドを見失うリスク

まずは、上のグラフを見ていただきたい。これは、国連による2100年までの世界全体の人口推計だ(2012年改訂版)。20世紀後半以降、着実に増えてきた地球上の人口が、中位推計で今世紀中にほぼ横ばいになる、下位推計では2040年ごろから減少に転じる、ということを示している。

国連以外の人口学者の推計でも、21世紀中に世界人口はピークを迎えるという見方が強い、という話も伺う。

人口増加とサステナビリティー(持続可能な発展)のチャレンジ、という話に慣れ親しんできた向きには、にわかに信じがたい見方かもしれないが、この「21世紀中に世界人口が横ばい、ないし減少開始」というのは、かなりの確率で現実となる未来像だと思う。

何とか今世紀をしのげば問題は解決する?!

これをもたらす最大の要因は、次第に豊かになる新興国で合計特殊出生率が下がり続け、2.1に限りなく近づくということにある。洋の東西を問わず、一人当たりGDP(国内総生産)が一定のレベルに達すると、乳幼児死亡率が大きく下がり始める。これに伴い、一家族当たりの子供の数も減ってくるのだ。

乳幼児死亡率が高い社会では、子供が成人に達する確率を考えるのだろう。女性は数多くの子供を産むのが普通、という傾向が存在する。これが、栄養状態の改善、そして基本的な保健衛生、医療の普及によって、子供が無事に育つようになるにつれ、少産化へと変化していくのだ。

このあたりの構造を分かりやすく示している有名なTED talk(ただし、英語です)もあるので、ご興味ある方は是非ご覧になってみてください。

さらに下のグラフにあるように、最貧国でも1990年代後半から、人口増加率は既に低下し始めている。これに伴い、先ほどの中位推計でも世界全体の人口増加率が限りなくゼロに近づくのだ。

さて、この意味するところは何だろうか。

まずは、地球全体のサステナビリティー、特に食糧や資源の枯渇という問題。巨視的に言えば、サステナビリティーの問題は21世紀の問題だ、ということになる。人口が減り始めてしまえば、一人当たりの食糧必要量やエネルギー必要量を一定のレベルに維持できれば、全体としてのサステナビリティーの問題は解決に向かうことになるからだ。

もちろん、豊かになった層は、穀物ではなく家畜の肉を食べるようになるし、移動や空調でより多くの化石エネルギーを使うようにもなる。従って21世紀の間、イノベーションや技術移転によって、食糧の供給増、そして資源エネルギー効率の改善と一定の供給増を達成することが必要なのは言うまでもない。

しかし、何とか今世紀をしのいで、次の世代にバトンを渡せば、人類はこの問題を解決した、と言える可能性が高いのだ(温暖化の問題が不可逆的に悪化せず、食糧・資源の需給に致命的なアンバランスが発生しない、ということが前提になるが…)。

日本にとってはビジネスチャンスも

さらに、日本にとっても様々な示唆がある。例えば、人口減少という問題。恐らくは、今世紀の後半になると、新興国の大部分でも高齢化、労働力人口の低下と人手不足、さらには人口減少という流れが明確になってくるだろう。たまたま世界に先駆けて人口減少に頭を悩ませている日本だが、この課題は、まさに各国共通の課題になってくるということだ。

人口減少に伴う経済の潜在成長力低下という課題。あるいは、数多くの産業での人手不足。今は、日本だけがこの課題に苦しんでいるので、将来になかなか明るさが見いだせないところがあるが、世界中が同じ課題に直面するのであれば、話は違う。

「課題先進国」という言い方は、あまり好きではないけれど、他国より先に課題を解決する機会を与えられていることは事実であり、うまく解決できれば、それを他国に持っていくことでビジネス化することも可能となる。

例えば、これらの課題を解決するためには、女性や高齢者の労働参加率向上がまず必要となる。それに加えて次の2点が不可欠となる。

(1)マクロには、生産性(正確に言えば、経済成長の要因としての全要素生産性)の大幅な向上
(2)ミクロには、ICT(情報通信技術)とオートメーションの組み合わせやロボットの活用による徹底的な省人化

サービス産業や政府も含めた大幅な生産性アップと省人化を世界に先駆けて成し遂げ、これをグローバルビジネスとする。今はそのための揺籃期にあるのが日本だ、と考えると少し将来の見え方が変わってこないだろうか。

日本再興戦略の改訂版策定に合わせて、日本の人口問題を正面からとらえるという動きが少しずつ始まった。その中で、地域による人口減少インパクトの違いなど、受け止めるべきことはきちんと受け止めるのがまず必要であることに異議はない。

しかし、課題の重さをとらまえることだけにフォーカスして、もっと先にある世界全体の絵姿やその中での日本という視点を忘れてしまうと、必要以上に悲観的な風潮が生まれたり、あるいは難題の解決をあきらめてしまったりするかもしれない。

中期課題を受け止めつつも、長期の大きな姿を見据えて、着実に、しかし楽観的に、人口問題を考えていく必要があるのではないだろうか。

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